自分好みの部屋で暮らすために、DIYをしたいと考えている人も多いのではないでしょうか。
通常の賃貸物件ではDIYは難しく、DIY可能物件を選択する必要があります。しかし、DIY賃貸はまだまだ数が少なく、探すのにはコツが必要です。
今回は、DIY可能な賃貸物件の探し方や、賃貸DIYをする際に注意することを紹介していきます。部屋の内装や設備に手を加え、自分らしい暮らしを送りたいと考えている方はぜひ参考にしてください。
目次
DIYが可能な賃貸物件はある？
DIY可能な賃貸物件は、少ないながらもあります。ただし、DIYができても退去時に原状回復を求められるケースがほとんどであるため、DIYをしたいと考えている場合は事前に大家さんと話し合うことが重要です。
一方、「借主負担DIY型」という原状回復のリスクが少ない賃貸物件もあり、そういった物件であれば自分の好きなようにDIYやリフォームすることが可能です。こちらに関しては、のちほど詳しく解説します。
DIYが認められていない賃貸物件では、壁に穴を開けたり壁紙を変えたりする行為は禁止されています。入居中にそのようなDIYを勝手に行うと、退去時に多額の原状回復費用を払うことになるかもしれません。たとえば壁に棚を取り付ける際に深い穴を空けた場合、壁紙だけではなく下地ボードの交換費用まで発生します。
ただし、自分が購入した家具の改造や色変えの他、壁や床などの部屋の中の設備を傷つけないDIYであれば許容されています。
また、最近では賃貸物件向けのはがせる壁紙や壁に穴を開けずに棚を取り付けられる商品も販売されており、これらをうまく活用してDIYを行う方も少なくありません。ただし、誤って室内を傷つけてしまった場合も原状回復の責任が発生するので、作業の際は十分注意しましょう。
DIYが可能な賃貸物件「借主負担DIY型」とは
DIY型賃貸借とは、工事費用の負担者が誰かにかかわらず、入居者の意向に沿って賃貸物件のDIYやリフォームを行える賃貸借契約、あるいはその契約が結べる賃貸物件のことを指す言葉です。
その中の借主負担DIY型賃貸借とは、DIYやリフォームの費用を入居者が負担するタイプの賃貸借契約であり、以下のようなメリットがあります。
<借主負担DIY型賃貸借のメリット>
・自分好みのDIYやリフォームができる
・DIY工事の費用を負担する分、相場よりも安い家賃で借りられる
・原状回復の義務負担がないケースが一般的
ただし、上記のメリットは契約内容によって異なる可能性もあります。契約内容についてはあらかじめ大家さんと相談し、納得がいくまで話し合いましょう。
DIY型賃貸借では、賃貸借契約時にDIY工事の申請をして大家さんから承認を得る必要があります。DIY工事を自分で行うことはもちろん、専門の業者にも依頼できます。
大掛かりな工事が行われる場合は、近隣トラブルになる可能性もあるため前もって大家さんに相談しておくことが重要です。
通常の賃貸物件との違い
前述のとおり、通常の賃貸物件で勝手にDIYを行うのはNGとされています。
DIY可能物件であっても、原状回復義務が求められる可能性があり、退去時に多額の費用を支払うケースもあります。またDIY型賃貸借のように、工事費用の支払いがなくなることもありません。
DIY型賃貸借契約は、DIYの合意書を用意するのが一般的です。DIYができる賃貸物件であっても、DIY型賃貸借契約かどうかは合意書の有無で決まる場合が多いので、念のため契約時に確認しましょう。
DIYが可能な賃貸物件の探し方
数が少ないDIYができる賃貸物件を見つけるには、探し方に工夫が必要です。ここではポータルサイトでの探し方と、不動産会社での探し方の2パターンについて解説します。
■ポータルサイトでDIY可能物件を探す場合
多くのポータルサイトでは、自身のこだわりやテーマで賃貸物件を探すことが可能です。たとえば「CHINTAI.net」の場合、「テーマで探す」を選択すると、さまざまなテーマが出てきます。その中に「DIY可の物件」というテーマがあるので、それを選んで該当の沿線や住所を選びましょう。
東京23区内を選択すると、2022年3月現在で17件のDIY可能物件が見つかります。ただし、DIYできる範囲や賃貸借契約の内容はその物件によってそれぞれ異なるため、気になる賃貸物件が見つかった際には不動産会社に問合せましょう。
また、DIY可能物件とは設定されていなくても、築年数が20年を超える古い賃貸物件やリビングがない間取りの賃貸物件は、大家さんに交渉することでDIYを許可してもらえるケースもあります。
希望のエリアや条件でDIY可能物件が見つからなかったら、このような手段も検討してみてください。
■不動産会社でDIY可能物件を探す場合
DIYが可能かどうかは、直接不動産会社に問合せて確認することもできます。場合によっては、営業マンが大家さんに交渉してくれる可能性もあるので、ポータルサイトでは見つからない賃貸物件に巡り合えるかもしれません。
不動産会社に問合せる前には、希望のエリアや間取り、家賃などをある程度決めておくのがおすすめです。ただしDIYできる賃貸物件の数は少ないので、なるべく各種条件をゆるめに設定し、範囲を広げましょう。
DIYが可能な賃貸物件でリフォームする手順
ここからは、実際にDIYを行うまでの手順を紹介していきます。必要な書類の数も多いので、見落とさないようひとつずつチェックしてみてください。
■事前準備
まずはDIYが可能な物件を見つけましょう。そして、どの程度のDIYが可能かを前もって不動産会社や大家さんに確認してください。DIYが可能な範囲と自分の希望する作業範囲が合致すれば、施工内容や原状回復などのルールを大家さんと話し合います。
工事会社に依頼する場合は、この段階で依頼や日程調整を済ましておくのがおすすめです。工事会社によっては希望の日程とずれる可能性もあるので、余裕を持ってスケジュールを組むようにしましょう。
■書類の提出
通常の賃貸借契約の書類だけでなく、DIYの申請書も提出する必要があります。大家さんから承諾書をもらい、合意書を取り交わします。この合意書には、事前に話し合ったDIYに関するルールが記載されているので、間違いがないか細かく確認しましょう。
■DIY施工
自分でDIYをする場合は、ホームセンターなどで必要な材料を揃えましょう。本やインターネットなどで施工についての情報を得られますが、不十分な場合には専門業者に相談してみてください。
また、施工を始める前にDIYを行う場所の写真を大家さんと共有しておくことで、何かトラブルが起きた際にも不安なく対処できます。
DIYをした後の修繕や補修の負担はすべて入居者にあるため、その分の予算を用意しておく必要があります。また、追加で別の箇所のDIYが必要になった場合も、随時大家さんに相談しましょう。
借主負担DIY型賃貸借であれば、退去時にDIYをした部分の原状回復をせずに明け渡しができるのが一般的です。ただし、DIYした箇所が通常に使用できる状態でない場合は、使用できる範囲まで補修する義務が入居者に課せられます。
DIYが可能な賃貸物件で注意すべき点
DIYが可能な物件を選んでも、以下3点への注意を怠れば大きなトラブルに発展する可能性があります。場合によっては強制退去や費用が発生するケースもあるので、余計なトラブルを招かないよう、十分に注意しましょう。
必ず大家さんの確認を取る
DIY可能物件であっても大家さんに事前の確認を取りましょう。賃貸物件によってはDIYできる範囲が限られている場合もあり、本来禁じられている場所をDIYしてしまうと厳しいペナルティを受けるおそれがあるからです。
また、たとえDIY型賃貸借契約であっても、DIYに関する合意書を取り交わす必要があります。契約違反として扱われないためにも、事前確認は重要なポイントです。
DIYをしても自分の所有物にはならない
賃貸物件は、どれだけ長く居住しても自分の財産にはなりません。たとえ多額の費用をかけてDIYしても、退去すると新しい住人のものになってしまいます。DIYに多額の費用をかけたとしても、いつかは手放すものだということを認識しておきましょう。
DIY前に近隣の人に連絡する
DIYの施工には、大きな音がつきものです。騒音で近隣トラブルが発生する可能性もあるため、DIYを行う前は近隣住民に声をかけておくなどの対策をしましょう。
また、施工の時間帯は早朝や深夜を避けるなど、できるだけ周囲に迷惑をかけないよう心がけるのが重要です。
DIYが可能な賃貸物件で自分好みの空間を作り上げよう！
DIY可能な賃貸物件は、ポータルサイトのテーマから選ぶか、不動産会社に問合せるかのどちらかの方法で見つけられます。借主負担DIY型の賃貸物件を選べば、原状回復のリスクや費用を抑えてのDIYが叶います。
またDIYを行う際は、大家さんへの事前連絡を怠ってはならないほか、近隣の迷惑にならないよう注意することが重要です。マナーを守りながら、自分好みの空間での生活を楽しみましょう。
