手取り18万円なら家賃相場はいくらが良い？目安額や安い部屋の探し方も紹介！

一人暮らしには、家賃や固定費など多くの費用がかかります。そのため「手取りが18万円じゃ一人暮らしは無理かも…」と不安に感じる方もいるのではないでしょうか。

手取り収入18万円で一人暮らしをする場合、支出の大半となる家賃を抑える必要があるほか、生活費全体の見直しを行わなければなりません。

今回は、手取り収入が18万円の人の家賃目安をご紹介します。
また、生活費のシミュレーションや家賃が安い賃貸物件を探す方法も併せて紹介していきますので、収入がネックで一人暮らしに躊躇している人はぜひ参考にしてください。

そもそも手取り18 万の人の月収・年収はいくら？

手取り収入とは、額面給与から税金や保険料、年金などを引いた金額のことです。会社や勤務地など人によって異なりますが、以下の式で計算できます。

【手取り収入＝額面給与（基本給＋残業代＋その他手当）-控除（保険＋税金＋年金）】

一般的に、手取り収入は額面給与額の約75〜80%になるといわれています。給与全額を手にすることはできないため、生活費を見直すときは手取り収入の金額で考えるクセをつけましょう。

「手取り18万円」と「月収18万円」の違い

手取り収入が18万円の場合の、額面給与額の月収・年収を見てみましょう。

＜手取り収入18万円の場合＞

※ボーナスが0円の場合

手取り収入額は、税金の金額や社会保険の加入状況によって増減するため、会社によっては月収22.5万円未満でも手取りが18万円に達する場合もあります。

上記の例はボーナスがないケースですが、ボーナスがある場合は年収の合計金額にプラスすることで計算可能です。

たとえば額面月収が22万円、ボーナスが年間30万円の場合、年収の総支給額は300万円ほどとなるため、自分の状況に合わせて計算してみてください。

手取り18万円の人の家賃目安・・・およそ6万円

一人暮らしの家賃目安は、手取り収入の3分の1程度が妥当です。

この金額は、無理なく一人暮らしができることを基準に設定されています。そのため、手取り収入が18万円の場合は家賃が6万円前後の賃貸物件がおすすめです。手取り収入が増えれば増えるほど、家賃目安の幅は広がります。

また、手取り18万円で家賃6万円以上の物件に住むことも可能ではありますが、まとまったお金が必要な際や急な出費があった際に対応できない可能性もあるため、注意が必要です。

家賃目安についてさらに詳しく知りたい人は、こちらの記事をご覧ください。部屋探しにおける家賃の決め方がわかります。

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東京23区内に住むならどこがおすすめ？

手取り18万円で東京23区内に住むには、以下の3つのエリアがおすすめです。

※出典：CHINTAIネット（2022年5月時点）

上記の家賃相場は、一人暮らしに多い間取りのワンルーム・1Kに絞った結果です。手取り収入18万円の場合の目安である家賃6万円を少しオーバーしてしまうので、生活費を抑える工夫が求められます。

港区や中央区など東京23区内でも利便性が高いエリアの家賃相場は、上記でおすすめしたエリアの1.5倍以上です。
そのようなエリアに住みたい場合は、広さや築年数などさまざまなポイントで妥協しなければいけないでしょう。

手取り18万円の場合の生活費シミュレーション

一人暮らしには、家賃だけでなくさまざまな項目の生活費が必要です。

今回は手取り18万円を基準としていますが、無理なく一人暮らしを始めるためには、まず生活費のすべての項目について、支出額のシミュレーションすることがおすすめです。以下の表は、生活シミュレーションの一例となります。

※参考：総務省　「家計調査　単身世帯」

食費

■食費目安額：3.6万円

食費は、自炊と外食の割合によって大きく異なります。毎日自炊をする人の場合、目安額でもある3.6万円以下に抑えることも可能ですが、外食が多い人は3.6万円を超えてしまうおそれがあります。

たとえば、毎日外食で一食あたり1,000円使った場合、1ヶ月では30,000円となります。目安額以内に抑えるためには、残り6,000円でやりくりしなければなりません。
ほかにも、お菓子代や酒代などが多すぎると食費の割合が高くなり、家計を圧迫してしまいます。

自炊が得意な人ばかりではないため無理のない範囲で行うことが重要ですが、まずは食費の内訳に注目して、余計な出費がないか見直してみましょう。

食費に関する費用の詳細や食費を抑える方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。食費を抑えたい人は、ぜひ参考にしてください。

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光熱費や水道代

■光熱費・水道代目安額：1.1万円

総務省が発表している単身世帯の「家計調査」によると、水道光熱費の内訳は以下のとおりです。

※参考：総務省　「家計調査　単身世帯」

水道光熱費は、現在契約しているプランの見直しのほか、日々の使い方を工夫することで年間の支出額を抑えることができます。

ガス会社は事前に決まっており変えることが難しい場合も多いですが、電力会社なら比較的変更しやすいため、気になる方は大家さんに相談してみましょう。

また、光熱費・水道代の節約術に関しては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。紹介されている15の方法を参考に、毎月のランニングコストを削減しましょう。

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一人暮らしの水道光熱費はいくらかかる？手軽にできる節約術も解説

通信費

■通信費目安額：0.7万円

通信費とは、スマートフォン・Wi-Fi・固定電話の使用料などが含まれます。なかにはWi-Fiや固定電話などを使用していない人もいるので、平均額は1万円を下回りますが、契約している業者やプランの内容によっては上記の費用より高くなることもあります。

日常生活に欠かせない通信費ですが、以下のような工夫を行うことで費用を安くできます。

＜スマートフォン＞

・格安SIMに乗り換える
・不要なオプションを外すなどプランを見直す
・Wi-Fiを活用してデータ通信量を抑える
・通話はLINEなどの無料アプリを使う

＜インターネット回線＞

・低コストのプロバイダに乗り換える
・スマホとのセット割を活用する
・テザリング機能を使う

また、Wi-Fiや固定電話は本当に必要なのかを見直し、それほど使っていないものは手放すのも節約術のひとつです。

日用品

■日用品目安額：1.1万円

日用品に含まれるのは、以下のような項目です。

・家事雑貨、消耗品
・洋服、靴
・理美容品、理美容サービス
・嗜好品

これらの費用の有無や割合は、年齢や性別、嗜好などによって大きく異なります。

たとえば、毎日化粧をする人やタバコを吸う人など、人によって必要性や費用は異なるでしょう。
日用品を節約したい場合には、購入する前に本当に必要なものかどうかを考えたり、月々どんなものにいくら使っているか内訳を確認したりして、余計な出費を抑えられるよう対策することがおすすめです。

交際費や娯楽費

■交際・娯楽費目安額：2.0万円

交際・娯楽費用も、人によって費用が大きく異なる項目のひとつです。人付き合いにかかる交際費は、友人との食事や付き合いでの飲み会などを減らすことで削減できます。

しかし、自分ではコントロールできない部分も大きいため、予算をオーバーしてしまうこともめずらしくありません。

趣味にかける娯楽費は、自身のQOLに関わる重要な項目です。意識しすぎると生活の楽しみがなくなってしまうため、過度な節約はおすすめできません。

交際・娯楽費を無理なく節約するには、月当たりで使える目安の金額を設定し、それを超えないよう長期的な目で調整することが重要です。

交通費

■交通費目安額：0.3万円

上記の費用は、自動車を所有しておらず、公共交通機関のみで移動する場合をシミュレーションしています。

交通費は節約がむずかしい項目ですが、電車やバスを使う頻度が多い人は、定期券を購入するといった工夫を行い節約しましょう。

家賃を抑えるために駅から遠い賃貸物件を選ぶ人もいると思いますが、駅から遠すぎるとバスやタクシーの利用回数が増えてしまうかもしれません。
家賃と交通費を両方抑えるためには、バランスを考えながら部屋探しをすることが大切です。

貯金などその他費用

■貯金目安額：2.3万円

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」によると、多くの人は手取り収入の13%を貯蓄に回していることがわかります。手取り収入が18万円の場合、2.3万円が毎月の貯蓄目標額です。

また、余剰資金があれば医療費など緊急の出費があった場合の備えに充てましょう。急な怪我や病気には多額の費用がかかるため、毎月余剰の費用があると安心です。

※参考：金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］」

ただし、場合によっては希望通りの貯金が進まない場合もあるかもしれません。確実に毎月一定の貯金をしたい人は、先取り貯金がおすすめです。先取り貯金とは、給料をもらった時点で一定額を貯金する方法です。

月末に残った額を貯金する方も多いのですが、この方法ではいくら余るかがわからず、一定の金額を貯金できない可能性があります。

また、出費がかさむと貯金できない月も出てくるため、確実に貯金を増やしたい人は先取り貯金がおすすめです。

【家賃が安い部屋の探し方】手取り18万円でも一人暮らしできる！

家賃が6万円前後の賃貸物件を選んで生活費を調整することで、手取り収入が18万円の場合も一人暮らしは叶います。しかし、都内などの首都圏で、家賃6万円前後の賃貸物件を探すのは難しいですよね。

ここからは、家賃が安い賃貸物件を見つけるために押さえておきたいポイントを5つ紹介します。

探し方①：都心エリアから離れたエリアで賃貸物件を探す

東京都内の場合は、港区・中央区・千代田区など都心から遠い賃貸物件であるほど家賃が安くなる傾向が強いです。特に記事前半でご紹介した練馬区・足立区・葛飾区・江戸川区は都心からやや離れたところにあるため、家賃が安めな賃貸物件も多くあります。

東京都の家賃は高いと考える人は多いですが、エリアを絞ることで家賃6万円以内の賃貸物件を探すことも可能です。東京都内で家賃が安いエリアを知りたい人は、こちらの記事も参考にしてください。

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探し方②：駅から離れた賃貸物件を探す

通勤や通学に便利な駅チカ物件は需要が高いため、駅から離れた賃貸物件を選ぶことで家賃を抑えることができます。

家賃相場が6万円前後のエリアとしてご紹介した足立区・葛飾区・江戸川区を例に、駅徒歩分数ごとの家賃相場の違いをチェックしてみましょう。

※出典：CHINTAIネット（2022年5月時点）

エリアや時期によって差額は異なりますが、家賃が0.4万円下がると、年間で5万円ほどの節約が叶います。

歩くのが嫌いではない人や運動不足を感じている人、毎日通勤・通学する必要のない人は、駅から遠い賃貸物件も選択肢に入れてみましょう。

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探し方③：新築物件以外も視野に入れる

内装がきれいで最新の設備が揃っている新築物件は、人気条件のひとつです。しかし、築年数が古い賃貸物件ほど比例して家賃も安くなります。

足立区・葛飾区・江戸川区の場合、家賃の差額は以下のとおりです。

※出典：CHINTAIネット（2022年5月時点）

エリアや時期によって家賃の差額は異なりますが、足立区のように0.6万円異なると、年間で7万円ほどの節約ができます。

ただし、築年数が古い賃貸物件は建物の耐久性に不安がある可能性もあります。特に、1981年以前に建てられた物件は耐震基準が古いため、可能であれば1982年以降の物件を選ぶことがおすすめです。

設備等に問題がないか内見時に確認しつつ、築年数のある物件も選択肢にいれてみましょう。

探し方④：妥協できる設備や条件を考える

不動産ポータルサイトで賃貸物件を探す際、広さ・間取り・部屋の位置・セキュリティ・収納タイプなどさまざまな条件を設定できます。

しかし、設備や条件にこだわればこだわるほど該当する賃貸物件の数は減り、家賃相場も高額になってしまいます。

家賃を抑えて部屋探しをするには、「これだけは譲れない！」といったこだわり以外を妥協することが重要です。まずは条件を5つぐらいに絞り、その中でさらに優先順位をつけることで、希望の賃貸物件が見つかりやすくなります。

探し方⑤：家賃が安くなる可能性が高い時期に探す

6〜8月は不動産業界の閑散期といわれており、この時期に部屋探しをすると家賃が安くなる可能性があります。

この時期は引越しをする人が少なく、空室対策のひとつとして、家賃を下げて入居者を募る大家さんもいるほか、初期費用などの交渉がしやすくなることもあるからです。

ただし、これらは不動産会社や大家さんによって異なり、必ずしも応じてもらえるわけではないので注意しましょう。

家賃が安い時期に関しては、以下の記事でさらに詳しく解説していますので、少しでも家賃を抑えたい人はぜひ参考にしてください。

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家賃が安い時期はいつ？おすすめのタイミングや閑散期を狙うメリット・注意点を解説

手取り18万円で暮らせる家賃の部屋に住もう

家賃が6万円前後の賃貸物件であれば、手取り収入が18万円の場合も無理なく一人暮らしができます。

目安から過度にオーバーするような家賃の賃貸物件に住むと、日々の生活が苦しくなってしまうかもしれないため、気をつけましょう。

家賃以外にも、生活費はさまざまな項目でかかるので、どの項目にどのくらいの費用がかかるのか、事前にシミュレーションをして毎月の予算を決めることが重要です。

さらに家賃を抑えたい人は、今回ご紹介した5つのポイントを意識して部屋探しを行いましょう。